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沿革
- 1947年2月
- 中山産業株式会社設立。資本金100万円。代表取締役富安商儀就任。
- 1949年10月
- 工業用ゴム製品、空気圧縮機の販売を開始。
- 1954年4月
- 月島工場を移設、用賀工場新設。空気圧縮機等の自主生産を開始。
- 1962年4月
- 第2中山ビル完成。
- 8月
- 従来の営業の主力である空気圧縮機、エアーシリンダー等空気関連部門及び製造部門を分離し、株式会社中山製作所を設立。従来の業務を(株)中山製作所に委譲し、当社はあらたに輸入商事業務を始める。
- 1963年1月
- AC100V供給米国のウエスティングハウス社の冷暖房機、製氷機の販売を開始。ドイツ・フリッツ・ホヴァルト社のレーベ鋏他園芸用品の発売を目的として、日本レーベ株式会社を設立。
- 1964年9月
- 日本レーベ株式会社と合併し、新資本金1,175万円となる。
- 1966年3月
- フィンランド・メトスサウナ(インストルメンタリアム社)を導入し、サウナブームの先鞭となる。
- 1969年10月
- 札幌営業所を開設。
- 1970年7月
- 大阪営業所を開設。
- 1971年2月
- ドイツ、フランス、ルクセンブルグ等各国に11の工場をもつ世界的な陶磁器メーカー、ヴィレロイ&ボッホ社のタイル輸入販売を開始。
- 1972年5月
- 資本金2,500万円となる。
- 1973年11月
- 代表取締役富安商儀死去により、代表取締役に富安妙子、及び長田武就任。
- 1974年1月
- ベルファイアー社(オランダ)の暖炉の輸入販売を開始。
- 1976年3月
- 米国ステライト社の濾過機の輸入を開始。
- 1979年8月
- スウェーデン・コンツーラ社、ベルギー・ドブレ社の暖炉の輸入販売を開始。
- 1980年8月
- 月島に第3中山ビル建設。
- 1981年1月
- 超音波発生装置付バスタブ“メトス・インパルス”を開発し、販売開始。
- 1982年3月
- デンマーク・スキャン社製暖炉の輸入販売を開始。
- 5月
- 資本金5,000万円となる。
- 1984年1月
- フランスのルネ・ブリザーク社の暖炉の輸入販売を開始。
- 2月
- フランスのグランドフォーム社の気泡浴槽の輸入販売を開始。
- 1985年12月
- 名古屋営業所を開設。オランダ・インタコア社(ユコサン)の浴槽の輸入販売を開始。
- 1986年3月
- 米国・ウッドカッター社(ブレイズキング)のターボ式暖炉の輸入販売を開始。
- 1987年4月
- 米国・スペリア社のゼロ・クリアランス暖炉の輸入販売を開始。
- 5月
- メトスエンジニアリング(株)を設立。
- 1988年2月
- ドイツ・ヘッシュ社及び米国・サーモソール社のスティームバスの輸入販売を開始。
- 6月
- 横浜営業所を開設。
- 1989年5月
- 資本金1億円となる。
- 9月
- ドイツ・ベルンハルトE.エンゲルハルト社のアバチ材の輸入販売を開始。
- 10月
- 米国・スペリア社のガス暖炉の輸入販売を開始。
- 12月
- ドイツ・クラフス社のサウナの輸入販売を開始。
- 1990年1月
- 福岡営業所を開設。米国・デュラフレイム社より人工薪の輸入販売を開始。
- 1991年5月
- 富士桜山荘竣工。
- 1992年11月
- 第5中山ビル買収。
- 1993年3月
- 米国マジェスティック社の暖炉・ストーブの輸入販売を開始。
- 1995年2月
- オーストラリア・ピキャン社、ウァンドウィ・ファンドリー社、ニュージーランド・ウッズマン社、マスポート社、ユンカ社の暖炉・ストーブの輸入を開始。
- 1997年2月
- フランス・ネオメディアム社よりアクリル製浴槽の輸入販売を開始。
- 3月
- 英国・パーカー社及びハントレー社の介護浴槽の輸入販売を開始。
- 4月
- 米国のミスタースティーム社の蒸気発生器の輸入販売を開始。
- 5月
- ガス・サウナストーブ「ロッキー」発売を始める。
- 6月
- 仙台営業所を開設。ドイツのオルスベルグ社の暖炉・ストーブの輸入販売を開始。
- 1998年11月
- アイルランドのウォーターフォード社の暖炉・ストーブの輸入販売を開始。
- 2000年1月
- イタリアのテウコ社の浴槽及びシャワーキャビンの輸入販売を開始。
- 3月
- フランスのフォーカス社の暖炉の輸入販売を開始。
- 2001年2月
- 米国のアラジン社、ヒートゥングロウ社の暖炉・薪ストーブの輸入販売を開始。
- 4月
- オーストラリアのアクアテクニックス=サファイア社の家庭用プールの輸入販売を開始。
- 2002年1月
- スウェーデンのアルジョ社、ドイツのメディテクニック社及びオーストラリアのケリーイクイップメント社の介護浴槽の販売を開始。
- 2003年2月
- 代表取締役長田武が退任し、伊ヶ崎征一が代表取締役に就任。
- 5月
- 東京ドームシティ・ラクーアに、日本初のアルパインサウナ(実用新案)を納入。
- 7月
- アスティル新橋に、日本初のウォーターセレモニー(特許出願中)を納入。
- 2004年10月
- ドイツ・ヘッシュ社よりシャワー&スチームキャビンの輸入を開始。
- 12月
- ドイツ・ハスラワー社よりボディパックトリートメント用ヘッドの納入を開始。また、SPA事業部を開設し、メトスフロートパックとして販売開始。
- 2005年1月
- 家庭用サウナ、メトスホームサウナを全面リニューアルし、メトスプライベートサウナとして新たに販売開始。
- 7月
- 昭和飛行機工業株式会社へ保有株式を全て譲渡し、連結子会社となる。
- 2006年3月
- 東京本社ショールーム1階をリニューアルし、新商品の介護浴槽「個粋」を展示する。
- 4月
- 中山産業株式会社から、40年間商標として使用していた「METOS」を商号とし、「株式会社メトス」に社名を変更。
- 6月
- フランス・フォンディス社の暖炉の輸入販売を開始。
- 2007年7月
- 創立60周年記念式典を開催。
- 12月
- 大阪支社ショールームがリニューアルオープン。
- 2008年2月
- 沖縄出張所を開設。
- 4月
- メトス基幹システム「建太郎システム」本稼働。
- 7月
- 「メトスikiサウナ」を新発売。
- 8月
- 東京本社、東京支社、東京ショールームを銀座から築地に移転。
- 10月
- (株)コロナと「ナノミストサウナ」に関する開発、販売等、業務提携の基本契約締結。
- 2009年3月
- 仙台支社を東京支社に統廃合
- 6月
- メトス「テントサウナ®」を日本サウナ・スパ協会の年次総会(帯広市)で初披露。
- 10月
- ガスを利用した炎のオブジェとして、「ガスオブジェユニットタイプ」を国産開発し販売を開始。
- 2010年2月
- ガス遠赤外線ロウリュサウナ「ロックフェイスサウナイズネス」を国産開発し販売を開始。
- 6月
- 代表取締役伊ケ崎征一が相談役に退き、神山敏が代表取締役に就任。
- 2012年1月
- メトスオンラインショッピングサイト開設。
- 4月
- 移動式スマートリフトバス「エリーゼ・ロス」販売開始。
- 2013年3月
- 東京商工会議所中央支部永年会員<30年>を授賞。
- 4月
- 仙台営業所を開設。
- 2016年4月
- 既存製品の拡張、新規事業の創出を目的として、新規事業部を創設。
- 6月
- 国際サウナ協会入会。
ドイツ・クラフス社との企業連携強化及びS1サウナの輸入開始。
- 7月
- ファイテンサウナの販売を開始。
- 11月
- フィンランド・テントサウナの取扱を開始。
- 2017年1月
- 個粋コンチェルトの販売を開始。
- 4月
- 創立70周年記念式典を開催。
- 2018年5月
- 昭島市・アウトドアヴィレッジに「Metos Sauna Soppi」ショップを開設。
- 6月
- 吉永昌一郎が代表取締役に就任。
- 2019年2月
- サウナ小屋「モッキ®」の発売を開始。
- 4月
- 中央フィンランド公認の「サウナ温め選手権」を世界で初めて日本でも開催。
- 2020年6月
- ECサイト「メトスサウナソッピ®」を開設、直営店「Metos Sauna Soppi」の専門サイトとして販売開始。
- 12月
- ベルギー・ドブレ社のクックウェアブランド「FERLEON(フェレオン)」の販売開始。
- 2021年2月
- 日本における販売総代理店として「rento(レント)」の販売を開始
- 2022年11月
- 東京都昭島市に体験型ショールーム「Pop‘ Up Metos Sauna Soppi Akishima 」(略称:PUS 昭島)をオープン。
- 12月
- Sauna360 と総代理店契約締結。「helo」および「Kastor」のサウナヒーター販売を開始。
- 12月
- 一般社団法人アウトドアサウナ協会設立、正会員として入会。吉永昌一郎が初代代表理事に就任。
- 2023年3月
- 東京商工会議所中央支部 永年会員(40 年)表彰を受ける。
- 4月
- 昭和飛行機工業㈱の入浴装置部門の業務移管を受け、福祉事業の入浴装置の「製造・販売・メンテナンス」一体のサービス開始。
- 8月
- 厚生労働省による「公衆浴場法におけるサウナに係る許可等のあり方調査研究に関する検討会 」開始。吉永昌一郎が構成員として参画。(~2024年3月)
- 9月
- 神奈川県厚木市に「厚木物流センター」開業。
- 11月
- 神戸市・ミント神戸に「Metos Sauna Soppi 神戸店 」を開業。
- 2024年5月
- 本社事務所を同一ビル内6Fに移転。(管理部門ならびに新規事業本部も同様に移転。)
- 6月
- 全国温浴施設協会に賛助会員として入会。